ビットコインは、誰もが知っている有名なコインですよね。
その時価総額は、仮想通貨の中で最も高く日々最高値を記録しています。
投資家にとっては最も手に入れておきたい仮想通貨の一つでもあります。
しかし、ビットコインのメリットばかりでなくデメリットも同時に知っておく必要があります。
そこで今回は、ビットコインの特徴とデメリットを解説していきたいと思います。
ビットコインに興味のある方は、ぜひ最後までご覧いただけると幸いです。
ビットコインの特徴
ビットコインは既に有名な仮想通貨ですが、詳しい特徴を知らない人も意外と多いと思います。
まずは、ビットコインの特徴についてみていきましょう。
個人間での直接取引が可能
ビットコインの開発者であるサトシ・ナカモトは、分散型資産の構築を目指しました。
そして生まれたのがビットコインです。
ビットコインは銀行などの場所や営業日などに縛られることなく、個人間での取引がいつでもどこでも可能な仮想通貨として開発されました。
デジタルゴールドとしての特性
ビットコインは「デジタルゴールド」とも呼ばれ、金と同様に希少性の高さからそう呼ばれています。
ビットコインの発行量は、プログラムによって2,100万BTCに固定されています。既に1,860万BTCが発行されており、採掘量は4年毎に半減します。
中央管理者がいない
ビットコインには価値を管理する中央管理者がいません。
例えば日本であれば「円通貨」の中央管理者は日本銀行、アメリカの「ドル通貨」の場合はFRB（連邦準備制度理事会）といった具合にこれまでの通貨には中央集権者がいるのが常識でした。
その点ビットコインは、中央の管理者がいないことにより、管理者の影響をゼロにして、直接取引することができるのです。
この管理者がいなくても取引が成立している秘密は「ブロックチェーン技術」と「マイニング」が鍵を握っています。
ビットコインのデメリット
次に、ビットコインの危険性やデメリットについて解説していきます。
大きな価格変動
ビットコインは当初新しい決済の手段として誕生しましたが、投資家が注目し始めたことで投機的な側面が強くなりました。
ビットコインの価格変動は非常に激しく、価値が安定してるとはいえません。
価格が下落している時に購入し高騰している時に売却すれば大きな利益を獲得できますが、その逆ももちろんあるので大きな損失を負うリスクもあります。
国による保証がない
日本の場合、銀行が倒産しても利用者の預金額の1000万円までが補償されます。
しかし、ビットコインは取引所が倒産した場合は国による保証制度はありません。
最近では保証制度を設けている取引所も増えてきましたので、取引所を選ぶポイントとして保証制度がある取引所を選ぶのが良いでしょう。
所有権が証明できない
ビットコインは実体のないネット上の通貨です。
そのため所有権が認められるのは非常に難しく、所有権の証明は難しいとされています。
この判例のようにビットコイン所有権の証明は、現在の日本の法律ではできないのです。
ビットコインに代わる新しい資産「NFT」
先程ビットコインの所有権に関するデメリットを解説しましたが、この問題を解決する新しいトークンが最近注目を集めています。
それが「NFT」です。
NFTは、Non Fungible Token（ノン・ファンジブル・トークン）の略称で日本語に訳すと「非代替性仮想通貨」です。
非代替性とは「代わりの効かない」という意味で、唯一無二の性質を持っています。
例えばただの野球ボールはいくらでも代替が可能ですが有名野球選手のサインが入ることで非代替性を持った唯一無二の野球ボールに変化するわけです。
ビットコインは、所有権が認められない特性を持っているので代替性になります。
それに対してNFTはデジタル上での所有権が証明できる「非代替性」の性質を持っています。
実際に2020年10月、英国の著名美術品オークションハウス「クリスティーズ」でNFTによる作品が日本円で約1400万円という驚きの落札価格を叩き出しました。
NFTにより所有権が証明されることで、様々な分野の発展と利便性が今後期待されているのです。
コインチェックが「Coincheck NFT（β版）」を開始
2021年3月24日に「Coincheck NFT（β版）」の提供を開始しました。
国内では初めてのNFT取扱とあって注目されています。
NFTの関連銘柄は、エンジンコイン（ENJ）でコインチェックで取扱があります。
NFTの決済は関連銘柄とは関係なくコインチェックで取扱のある13種類の仮想通貨で可能です。
日本でもNFTの取扱が開始されることで、NFT市場はますます拡大していくでしょう。
まとめ
ここまでビットコインの特徴とデメリット、ビットコインに代わる「NFT」について解説してきました。
ビットコインは市場価値は高いものの、所有権を証明できないというデメリットを持っています。
NFTは、そのデメリットを解消する新しい資産としての認識が定着しつつあります。
NFTに興味を持った方は、ぜひ国内で唯一のNFTが取引できるコインチェックで投資をしてみてはいかがでしょうか？
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